【知らないと損】レーシックは保険適用される？費用負担を賢く減らす全知識

こんな悩みを解決できる記事になっています！

なぜなら、レーシック手術の公的保険の適用可否から、医療費控除や民間保険の給付金まで、費用に関するあらゆる疑問に、専門用語をかみ砕いて分かりやすく解説しているからです。

この記事を読み終えることで、レーシックにかかる費用負担を賢く軽減する方法を理解し、安心して手術の予算計画を立てられるようになります。

記事の前半では『レーシックの保険適用に関する3つの基本ルール』について解説し、記事の後半では『レーシック費用を賢く抑えるための3つの方法』について解説しますので、ぜひ参考にしてください。

それでは本編です！

レーシックの保険適用に関する3つの基本ルール

レーシック手術の費用を考える上で、まず知っておくべき保険適用の基本ルールが3つあります。

このルールを理解することで、なぜレーシックが高額になるのか、その理由が明確になります。

保険適用に関する3つの基本ルールは以下の通りです。

それぞれ詳しく解説していきます。

公的医療保険（健康保険）は適用されない

レーシック手術は、公的医療保険（健康保険）の適用対象外です。窓口での3割負担などは適用されません。

公的医療保険は、病気やケガの「治療」を目的とした医療行為に適用されるものだからです。

国は、近視・乱視・遠視を「病気」とは見なしておらず、レーシックを以下のように位置づけています。

以上のように、レーシックは「生活の質を向上させるための選択的な手術」と解釈されるため、保険適用外となります。

これが、レーシックの費用が数十万円と高額になる根本的な理由です。

残念ながら、保険証を使って安く受けられる手術ではないことを、まず理解しておきましょう。

手術費用は全額自己負担の「自由診療」である

レーシックは、保険が適用されない「自由診療」という枠組みになります。

自由診療とは、クリニックが独自に価格を設定できる医療サービスのことを指します。

これにより、以下のような特徴が生まれます。

そのため、レーシックの費用は両目で10万円台から50万円以上と、非常に幅広い価格帯が存在します。

費用には、検査代、手術代、薬代、術後検診代などが含まれているか、内訳をよく確認する必要があります。

クリニックを選ぶ際には、価格だけでなく、その内容をしっかりと比較検討することが重要です。

先進医療特約の対象にもならない

民間の医療保険に付加できる「先進医療特約」も、レーシック手術には適用されません。

先進医療とは、厚生労働省が定める高度な医療技術のことで、レーシックはこれに含まれていないからです。

先進医療とレーシックの違いは、以下の通りです。

レーシックは「先進的」なイメージがありますが、制度上は先進医療ではないのです。

そのため、「先進医療特約に入っているから大丈夫」と考えていると、当てが外れてしまいます。

ICL（眼内コンタクトレンズ）も同様に先進医療には該当しないので、注意が必要です。

朗報！レーシックで利用できる2つの税制優遇・給付金制度

公的保険は使えませんが、レーシックの費用負担を軽減できる可能性のある制度が2つあります。

これらを知っているかどうかで、実質的な負担額が大きく変わる可能性があります。

利用できる2つの制度は以下の通りです。

それぞれ詳しく解説していきます。

制度	内容	対象者	手続き	注意点
医療費控除	年間医療費が10万円を超えた場合、所得税・住民税が還付・減額される制度	本人または生計を同一にする家族の年間医療費が10万円を超える人	翌年の確定申告期間（2月16日～3月15日）に税務署へ申告する	支払った医療費が直接戻るわけではない。領収書の保管が必要。
民間保険の給付金	加入している生命保険・医療保険の特約により「手術給付金」が支払われる場合がある	手術給付金の保障が付いた保険に加入している人	保険会社の指示に従い、診断書などを提出して請求する	契約内容による。2007年以前の古い契約は対象の可能性が高い。

確定申告で税金が戻る「医療費控除」

レーシック手術の費用は、所得税の「医療費控除」の対象になります。

これは、1年間に支払った医療費が一定額を超えた場合に、税金が還付・減額される制度です。

医療費控除の仕組みは以下の通りです。

例えば、所得税率20%の人が30万円のレーシック手術を受けた場合、数万円の税金が戻ってくる可能性があります。

手術費用の領収書は、確定申告に必要なので絶対に保管しておきましょう。

会社員の方でも、医療費控除を受けるには自分で確定申告が必要です。

民間の医療保険から給付金が受け取れる場合がある

ご自身が加入している民間の生命保険や医療保険から「手術給付金」が受け取れる可能性があります。

これは、保険契約の内容によりますが、確認してみる価値は十分にあります。

給付金が受け取れる可能性が高いのは、以下のようなケースです。

最近の保険はレーシックを対象外としていることが多いですが、古い契約では対象となる場合があります。

手術を決める前に、一度ご自身の保険証券を確認するか、保険会社に問い合わせてみましょう。

もし対象であれば、5万円や10万円といったまとまった給付金が受け取れるかもしれません。

医療費控除を申請するための3ステップ【具体例付き】

医療費控除は、知っているだけでは意味がありません。実際に申請するための具体的な3つのステップを解説します。

難しそうに感じるかもしれませんが、手順通りに進めれば誰でも簡単に行えます。

医療費控除を申請するための3ステップは以下の通りです。

それぞれ詳しく解説していきます。

STEP1：必要な書類を準備する

まず、確定申告に必要な書類を漏れなく準備することから始めます。

特に、医療費の支払いを証明する書類は、1年間分をまとめて保管しておく習慣をつけましょう。

主に必要となる書類は以下の通りです。

医療費の領収書は提出不要ですが、5年間の保管義務がありますので大切に取っておきましょう。

公共交通機関での通院費も対象になるので、家計簿アプリなどで記録しておくと便利です。

書類さえ揃えば、確定申告の半分は終わったようなものです。

STEP2：医療費控除の明細書を作成する

次に、1年間に支払った医療費をまとめた「医療費控除の明細書」を作成します。

国税庁のホームページからフォーマットをダウンロードするか、確定申告作成コーナーで直接入力します。

明細書には、以下の内容を記入していきます。

例えば「A眼科クリニック」に「レーシック手術代」として「300,000円」支払った、というように記入します。

健康保険組合などから送られてくる「医療費のお知らせ」を使えば、入力を簡略化することも可能です。

家族の分もまとめて申告できるので、忘れずに合算しましょう。

STEP3：確定申告書を作成し税務署に提出する

最後に、確定申告書を作成し、お住まいの地域を管轄する税務署に提出します。

国税庁の「確定申告書等作成コーナー」を利用すれば、画面の案内に従って入力するだけで簡単に作成できます。

提出方法は、以下の3つから選べます。

提出期間は、手術を受けた翌年の2月16日から3月15日までです。期間を過ぎても還付申告は5年間可能です。

申告後、1ヶ月～1ヶ月半ほどで指定した口座に還付金が振り込まれます。

初めてで不安な方は、税務署の相談窓口を利用するのも良いでしょう。

レーシック費用を賢く抑えるための3つの方法

公的保険は使えませんが、工夫次第でレーシックの実質的な費用負担を抑える方法が3つあります。

これらの方法を組み合わせることで、よりお得に高品質な手術を受けられる可能性があります。

費用を賢く抑えるための3つの方法は以下の通りです。

それぞれ詳しく解説していきます。

クリニックの割引やキャンペーンを活用する

多くのクリニックでは、患者獲得のために様々な割引やキャンペーンを実施しています。

これらを上手に活用することで、通常価格よりも安く手術を受けられることがあります。

よくある割引制度の例は以下の通りです。

カウンセリングを受ける際に、利用できる割引制度がないか積極的に質問してみましょう。

ただし、割引があるからという理由だけでクリニックを決めるのは危険です。

あくまでも、技術力や安全性を最優先した上で、お得な制度を活用しましょう。

モニター制度に応募してみる

クリニックによっては、症例写真や体験談の提供などを条件に、通常より安い価格で手術を受けられるモニター制度を設けています。

プライバシーに配慮した形で協力できる場合が多く、費用を大幅に抑えられる可能性があります。

モニターになるための条件としては、以下のようなものがあります。

募集は不定期で行われることが多いので、クリニックの公式サイトをこまめにチェックする必要があります。

顔出しの有無など、協力範囲の条件をよく確認し、納得した上で応募しましょう。

費用を抑えたい方にとっては、非常に魅力的な選択肢の一つです。

分割払いやメディカルローンを利用する

一度にまとまった費用を支払うのが難しい場合、分割払いやメディカルローンを利用するのも賢い方法です。

月々の負担を抑えながら、すぐに手術を受けて快適な視力を手に入れることができます。

分割払い・メディカルローンの特徴は以下の通りです。

もちろん、ローンなので金利手数料がかかる場合があり、総支払額は一括払いより高くなります。

しかし、コンタクトレンズ代が月々5,000円かかっているなら、ローン返済額との差は少ないかもしれません。

無理のない返済計画を立てられるか、カウンセリングでしっかりとシミュレーションしてもらいましょう。

まとめ

今回は、レーシック手術の保険適用や費用負担を軽減する方法について、詳しく解説しました。

まず、レーシックは公的医療保険や先進医療の対象外である「自由診療」であることを確認しました。

しかし、費用負担を軽減できる2つの有効な制度がありました。

特に、医療費控除はほとんどの人が対象になるため、申請方法を3つのステップで具体的に学びました。

さらに、割引やローンを活用して、実質的な負担を抑える賢い方法もご紹介しました。

レーシックの費用は決して安くはありませんが、これらの制度や方法を最大限に活用することで、手の届きやすいものになります。

この記事で得た知識を武器に、賢く予算計画を立て、長年の視力の悩みから解放される第一歩を踏み出してください。